アンケートで「どちらともいえない」は入れる？入れない？ビジネスの意思決定における判断ポイント

マーケティングリサーチ
2022.01.16

こんにちは、Musashiです。

アンケートを作成する際に、４つの選択肢（４件法）でとるか、「どちらでもない」を含めた５つの選択肢（５件法）でとるかは判断に迷うことがありますよね。

そして上司やほかの関連部門の人から聞かれてあいまいな答えしかできず、「この人ちゃんとわかって設計している？」「この調査終わった後の結果を信じていいの？」と、調査全体の精度に不信感を抱かれてしまう、なんてこともあると大変ですよね。

ここでは、マーケティングリサーチでの「どちらでもない」についてまとめておこうと思います。

アンケート尺度について

統計学の４つの尺度

統計学では変数を以下の４つの尺度で分類します。

アンケートで聴取する項目でよくあるのが以下のような５件法ですが、

１．とても満足
２．やや満足
３．どちらともいえない
４．やや不満
５．とても不満

基本的には「順序尺度」ではありますが、それぞれの間隔が均等と仮定して「間隔尺度」として扱う場合が多く、その場合にはとても満足（５点）～とても不満（１点）というように得点換算して算術平均を使うことができます。そうすることによって、因子分析などの多変量解析ができるようになります。
（ただし、順序尺度ではなく本当に間隔尺度として扱ってよいか、は議論があります。）

リッカート尺度

アメリカの心理学者によって開発された尺度で、リッカート尺度というものがあります。先ほどの満足評価のように、順序尺度（間隔尺度として扱っていますが）の中で、両極端の態度を均等間隔で聞いている設問の形です。

これは４件法、７件法などで用いられることもあります。
今回は「どちらでもない」（中間点）を入れる？入れない？を考えるために４件法と５件法のメリット・デメリットを見ていきます。

４件法（「どちらともいえない」なし）のメリット・デメリット

「どちらともいえない」を入れない場合のメリット・デメリットは以下です。

  • ポジティブとネガティブなど両極にきれいにわかれるので、結論がわかりやすく意思決定しやすい。
    ⇔一方、中立的な回答者が強制的に選んでいるため、そこまで関心がない、わかっていない人がポジティブ・ネガティブに含まれている可能性がある。
  • 「どちらともいえない」があると回答が集中することもあるが、それを回避することができる。

５件法（「どちらともいえない」あり）のメリット・デメリット

「どちらともいえない」を入れない場合のメリット・デメリットは以下です。

  • 回答しやすくなり、ほとんどの人が回答可能な状態になるという調査の前提を満たせる。
  • 「どちらともいえない」という中立的な回答に集中して解釈がしにくくなる。
    「どちらともいえない」人は、考えたことがない（意識していない／興味がない）、考えてもわからない、ポジティブ・ネガティブどちらの側面もあって判断できない、など様々な層が含まれることになる。

「どちらでもない」は入れた方がいいのか？

結論はケースバイケースになりますが、私が考えるビジネスでの意思決定における判断基準は以下です。

  • 誰もが考えたことがあることや、漠然としたイメージなどを聞く場合は入れない
  • そうではなく、すべての人が回答することが難しい場合は入れる
  • AかBか多数決的に判断さえできればいい場合は入れない
  • コンセプトなど本当に評価している人のボリュームを把握したい場合は入れる（「どちらでもない」を切り分ける）

■参考

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